評価制度で離職率が劇的に変わる！制度構築のポイントをご紹介します！

いま多くの企業で人手不足が深刻化しており、対応を迫られています。売り手市場でもある現代において重要なのは、いまいる従業員をいかに辞めさせずに活かせるかではないでしょうか。そこで今回は、従業員が定着し成長し続けるために重要である「評価制度」についてご紹介して参ります。

どこの企業でも「評価制度」は重要であると認識はしていますが、いきなり内製化するというのは難しいと思います。そこで、まず評価を行う目的を明確にすることが大切です。実績評価に偏った査定をしている企業が多いように感じますが、本来であれば、被評価者のモチベーションを上げることを目的にすることがとても重要です。これを前提に、今回は評価制度で気を付けるべき3つのポイントをご紹介します。

評価制度で気を付けるべき3つのポイント

1.評価項目を絞る
2.自己評価を促す
3.一緒に次の目標を立てる

1.評価項目を絞る

1つ目の「評価項目を絞る」については、評価対象となる項目が多すぎると、当然のように評価者の負担も多くなります。日々多忙を極める評価者の負担が少しでも軽減できるように、内容をできるだけ絞ることが重要です。また被評価者の立場でも、評価項目が多すぎては、日々の業務において同時にこなすことは難しく、優先順に迷いが生じてしまいます。評価項目のうち、全てに手が付けられなくなったり、中途半端に終わってしまうものがあると、評価は低くなってしまいます。その結果、モチベーションまで下がり離職に繋がってしまうことも珍しくありません。

2.自己評価を促す

続いて「自己評価を促す」についてですが、まず被評価者が「自分自身をどのように評価しているか」を確認することが重要です。被評価者自身の考えを聴き、会社の評価と異なれば、被評価者の自己評価を否定せずに、上手く会社としての評価を伝えることが求められます。ポイントはあくまでも自己評価を「否定しない」ことです。否定をしたうえで、一方的に会社の評価を伝えてしまうと、被評価者のモチベーションを下げるだけではなく、会社への不信感にも繋がってしまう恐れがあるので、気を付けなければなりません。

3.一緒に次の目標を立てる

最後に「一緒に次の目標を立てる」です。評価面談の最後に、次回の評価基準となる目標を一緒に立てるように徹底することです。ポイントは「一緒に」です。評価者側から一方的に「これをやってほしいから目標はこれだ！」と言われても、被評価者はモチベーションを思うように上げることが出来ず、また主体的に行動することが難しくなってしまいます。しかし、被評価者も一緒に目標を考えることで、その目標に対して納得し、より主体的な行動に繋がり易くなります。

評価制度をうまく構築しよう

今回ご紹介した内容以外にも、評価制度に大切なポイントはたくさんあります。会社としての評価制度が上手く構築できていなければ、被評価者の不満が蓄積し、会社へ不信感を抱くことになってしまいます。しかし、評価制度の構築は容易ではありません。H&G（株式会社ホスピタリティ＆グローイング・ジャパン）では、「人事評価制度構築」サービスをご提供しております。ご興味がございましたら、お気軽にお問い合わせくださいませ。