生産性向上のヒントは心のケア！

現代の日本企業を取り巻く環境は、日々変化し続けています。働き方改革関連法案の施行や少子高齢化による人手不足の影響、さらには雇用問題といった要因が重なり、生産性向上のための取り組みがこれまで以上に重要視されています。企業には、こうした変化に対応するための柔軟で迅速な対応が求められています。今回は、特に社員の定着率を高めるためのヒントに焦点を当て、人手不足が深刻化する時代における効果的な施策をご紹介します。

まず、現代の日本企業における従業員の労働状況について見てみましょう。以下は、公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所が実施した『第9回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果』の抜粋です。

１．「心の病」の最も多い年齢層
●｢心の病｣の年代別割合：前回に続き、10-20代が増加。初めて３割を超え、わずかに40代を上回る。50代を除き各世代の比率が横一線となり共通課題に。2010年までの調査では30代という回答が最も多く、次いで40代、10～20代、50代と続いていたが、2012年の調査からこれが大きく変わり、40代と30代が多く、10～20代、50代と続いた。前回大きく増加した10～20代は今回も増加傾向が続き、50代を除く10～20代、30代、40代で平準化した。従来（2010年まで)の30代に不調者が多い理由を、仕事の責任は重いが、管理職にはなれないためという‘責任と権限のアンバランス’があるためと考察してきたが、前回から30代ばかりでなく、50代を除くすべての年齢にこのアンバランスが広がったと考えられる。

人手不足の影響で採用が思うように進まない昨今、いかに従業員の満足度を高め、定着率を向上させるかが企業にとって非常に重要な課題となっています。その中で、心の病を抱える社員が増加することは、離職率の上昇に直結し、経営の持続可能性に悪影響を与えるリスクがあります。特に、責任と権限のバランスの悪さという問題は深刻であり、早急に対策を講じる必要があります。

また、心の病と企業の生産性の関係について、同調査からも興味深いデータが得られています。

「心の病」が減少傾向の企業では「生産性が向上している」の回答割合が高い。また「健康経営」「長時間労働」「場所に縛られない働き方改革」の取り組みで効果があがっている割合も高い。

この結果からわかるように、社員のメンタルヘルスをケアすることは、単に定着率を高めるだけでなく、業務の生産性向上にもつながる可能性があります。社員一人ひとりの心のケアを重視し、サポート体制を整えることが、企業の持続的な成長を支える鍵となるでしょう。

まずは、社内の実態を把握するために従業員アンケートを実施してみるのはいかがでしょうか。社員が直面している課題が人間関係に起因するのか、それとも職場環境に問題があるのかを把握することで、具体的な改善策が見えてくるはずです。こうした取り組みを通じて、企業全体の生産性向上と社員の定着率向上を目指してみてください。

また弊社H&G（株式会社ホスピタリティ＆グローイング・ジャパン）では、従業員満足度調査を実施する『H&G ES』というサービスをご用意しております。本サービスは、企業の課題を明確にさせるための従業員アンケート調査だけに留まらず、その結果に基づき、課題の優先順位を付け、より効率的な解決策をワンストップでご提供いたします。ご興味がございましたら、お気軽にお問い合わせくださいませ。（H&G ESの詳細はこちらより）

※ESとは）Employee Satisfactionの略称であり、従業員満足度を意味します。