メンタルヘルス研修のご案内

会社には言えない悩みもある。だからこそ『自分で気づき、ケアする』スキルが不可欠です。
精神障害の労災認定件数が増加する中、精神科臨床24年の専門家が福祉の視点を活かし、
安心と納得感をもって、職場で活かせるコミュニケーションスキルや、
ストレスをコントロールする技術を伝えます。

企業のメンタルヘルス対策状況
今や6割超え

2015年12月に施行された労働安全衛生法改正により、従業員50人以上の事業所では、年1回のストレスチェックの実施が義務付けられました。

この改正以降、企業のメンタルヘルスに対する取り組みは増加傾向にあります。

企業が行っている主なメンタルヘルス対策

対策をしていても
メンタル不調や労災リスクが高まっている

メンタルヘルス不調の現状

近年、ストレスを抱えている従業員の
8割超えが常態化

厚生労働省の調査によれば、2021年以降、実に8割を超える従業員が仕事に関する強いストレスや悩みを抱える状況が続いています。従業員一人ひとりの心身の健康はもちろん、組織全体の活力や生産性にも関わる重要な課題と言えるでしょう。

若手社員の5人に1人が深刻な不調を経験

「過去3年以内に、治療なしでは日常生活が困難なほどのメンタルヘルス不調を経験した正規雇用者」の割合は、20代が20.6%と最も高く、30代(15.1%)、40代(12.2%)、50代(10.0%)と年代が上がるにつれて低下する傾向が明確に示されています。

メンタルヘルス不調による経済的影響

メンタル不調により従業員が休職・離職した場合、企業が負う経済的損失は深刻です。その総コストは一人あたり年収の1.5～2倍にも相当すると言われています。これには、生産性の低下に加え、特に代替人員の採用や育成にかかる費用だけでも、一説には300～500万円が必要になると試算されています。

「セルフケア」が従業員と企業にもたらす価値

多くの企業が対策を進める中でも、メンタルヘルスの課題が深刻化している現実があります。
それは、従業員一人ひとりが自分の心と体の声に耳を傾け、早めに対処する「セルフケア」の力が、まだ十分に育まれていないからかもしれません。
セルフケアは、単なるストレス解消法を学ぶことではありません。従業員にとっても、企業にとっても、計り知れない価値をもたらします。

『分かってはいるけど、できない…』
多くの従業員が抱える"本音"とは何でしょうか？

多くの従業員は、相談することへの心理的なハードルや、自身の不調への無自覚、セルフケアへの誤解を抱えています。

「言えない」「気づけない」壁を壊す鍵は
"教える人"にあります

「メンタルの不調なんて、相談しづらい…」
「自分がストレスに気づけていないかも…」
「セルフケアって、結局何をすればいいの？」――。

従業員の本音で見たように、多くの従業員は、知識や制度だけでは乗り越えられない"見えない心の壁"を抱えています。
だからこそ、一般的な知識を伝えるだけの研修では、従業員の心に響きません。
本当に必要なのは、働く人の複雑な心理や「言えない」状況を深く理解し、一人ひとりが「自分ごと」として捉え、安心して実践できる道筋を示せる専門家なのです。